✓ 直近1年分の電気、ガス、水道等の使用量が分かるもの(請求書や検針票など)をご準備ください※1。
✓ 設備更新による削減効果を診断したい方は、消費電力など仕様が分かるものをご準備ください。
✓ 診断する事業所の延床面積が分かるものをご準備ください。
※1 それらの準備が無い場合でも想定値を用いて手軽に診断することが可能です。

エネルギー管理や設備運用の見直しや、省エネ型設備や補助設備の導入による光熱費削減効果をシミュレーションし、確認可能

自社の事業所に合った省エネのヒントを、時間や場所を問わず簡易に確認可能
● 省エネルギー診断(無料)
経験豊富な診断員が室内の明るさや室温を計測し、エネルギーの無駄を見つけ具体的な省エネ対策を提案します。
https://www.tokyo-co2down.jp/learn/diagnosis-office● 省エネコンサルティング(無料)
東京都地球温暖化対策ビジネス事業者の専門的強みを生かした、脱炭素化に向けたコンサルティング(省エネ診断)を実施します。
https://www.tokyo-co2down.jp/learn/registration/consulting● 事業所向け省エネ研修等への講師派遣(無料)
事業者や市区町村、業界団体が主催する研修会等に省エネの専門家を講師として派遣します。
https://www.tokyo-co2down.jp/seminar/small助成金事業については、下記ページをご確認ください。
https://www.tokyo-co2down.jp/subsidy